DX

【事例付き】DX人材の「具体的な」育成方法とステップ・チェックポイントまで

DX人材 育成DX

DX人材に共通して求められるスキル

DX人材には様々な職種があり、それぞれに求められるスキルも異なるのですが、共通するスキルが3つあります。

IT分野に関する基礎知識
1つ目はDXに関する業務の基礎を担うIT分野に関する基礎知識です。コンサルティングファームであれば、研修内で最低限のキャッチアップをしていると想定されますが、基本情報技術者試験に合格するレベルの知識があると良いでしょう。

デジタルトレンドに関する知見
2つ目はデジタルのトレンドに関する知見です。ファーム内でもデジタルトレンドに関するナレッジ化は進んでいるはずなので、社内報の活用、LMS(学習管理システム)の活用などによって、社員に情報を伝達する仕組みがあると良いでしょう。

プロジェクトマネジメント能力
最後にプロジェクトマネジメント能力も必要になります。コンサルティングファームのタイトルではマネージャー以上に必要とされるマネジメント能力ですが、若手でも小さなスコープを裁量持って進行してもらうなどの工夫が必要です。

DX人材を育成するためのポイント

DX人材育成の具体的なステップ解説の前に、人材育成の上で意識しなくてはならないポイントがあります。これからご紹介する3つのポイントを意識したうえで人材育成に励むことでより好ましい結果につながる可能性が高まります。

DX人材を育成できる環境を構築する
まずはDX人材を育成できる環境を構築する必要があります。DX人材が育成できる環境とはIPA(情報処理推進機構)の発行する「これからの人材のスキル変革を考える~DX時代を迎えて~」という文書にて具体的に以下のような環境だと指摘されています。

・新しいことに取り組むことが出来る
・意欲のある若手には金銭的に支援する
・変化を好まない人材に強要せず、適切なタイミングで参画を促す
・社員全体のデジタルリテラシーが一定高い

特定の人材に関する支援だけを行っても、DX人材が継続的に生まれる仕組みにはならず、社内全体として継続的にDX人材を生み出す環境作りを検討する必要があります。
(参考:これからの人材のスキル変革を考える

デジタルリーダーとなる人材を確保する
DX人材育成を社内にて進める際は推進役のデジタルリーダーとなる人材確保が必須です。デジタルリーダーは先端技術に関する理解が深く、実践経験もある専門家が理想です。DX人材育成を始めた当初は社内でデジタルリーダーとなる存在を確立することは容易ではないため、外部の人材への委託なども視野に入れると良いでしょう。

アジャイル開発プロジェクトへのアサインを検討する
アジャイル案件ではシステムを小さな機能単位に分割し、サイクルを回していくため計画から実装・テストまでの間隔が短くなります。短いサイクルの中でたくさんのPDCAを回していくこと、小さな機能を完成させることで成功体験を積み上げることがDX人材育成には欠かせません。

DX人材の具体的な育成ステップ

DX人材の育成ステップは大きく4つに分かれます。

DX人材に最適な社員を見極める
まずはDX人材の育成対象となる社員を見極める必要があります。DX人材の育成はあくまで希望者に対して行うことが基本です。希望者の中でさらにDX人材として最適な社員を見極める必要があります。

スキル面での適正はどのような職種のDX人材に育てるかによって変わってきますが、先述した「IT分野に関する基礎知識」、「デジタルトレンドに関する知見」、「プロジェクトマネジメント能力」という観点で見込みのある人材であれば大きな問題はありません。

座学でスキル・マインドを学ばせる
DXに関する座学では以下のように様々な手法が考えられます。
・ハンズオン講座
・社外講師による講演
・学習管理システム

これらの中でもDXスキルに関する座学では特にハンズオン講座の効果が大きいと言われています。なかなか書籍やeラーニングでは現場感を掴むことが出来ず、あくまで知識の習得に終始してしまいがちです。実際のプロジェクトをベースにしたハンズオン講座を外部講師などと組んで社内で行うことで後のOJTでも高い効果を期待できます。

スキル面はもちろん重要ですが、DX人材育成においてはマインドセットの醸成も欠かせません。

DXで必要とされるマインドは自分自身で課題を見つけ出し、チームを巻き込みながら解決に導けるセルフリーダーシップです。DXは基本的にチームで行うことになるため、いかに自分からチームに働きかけながら解決方法を探れるかが取り組みのカギとなります。

OJTで実際にプロジェクトを遂行させる
座学でスキルとマインドセットを培った後はそれを実践に移す場が必要です。実践はOJTという形で行うのがよいでしょう。特定業界のナレッジ化プロジェクト、人事システムの一部改変など社内的ニーズのあるプロジェクトをいくつか選択し、経験を積ませていくイメージです。

社内外のネットワークを構築する
社内外のネットワーク構築によって、最新のデジタルトレンドにキャッチアップが可能となります。社内ではAIなど特定分野の知見が深いマネージャー以上の社員との勉強会を開く、育成人材同士の進捗発表会を催すなどが施策として考えられます。

社外であれば専門家の集う社外ネットワークに社員を接続することも可能ですし、各分野での第一人者をリストアップしSNSでのフォローを推奨することなども有効です。

DX人材育成の事例

現在、日系大手の企業で多くのDX人材育成が試みられていますが、その中でも非常に魅力的な事例を3つご紹介します。

キリン独自のDX人材育成プログラム「キリンDX道場」
キリングループは、キリンホールディングスを持株会社として複数の事業会社から構成されており、2020年4月に「DX戦略推進室」を発足しました。その取り組みの一環としてDX人材育成プログラム「キリンDX道場」を開校しています。

キリンDX道場では応募制で希望者のみに限定している点や、まずは基礎となる座学に特化している点で本記事にて紹介したポイントに沿った企画となっています。

コース内容としてもITの基礎知識から始まり、AI・機械学習などの先端技術、そして上級では担当領域におけるより高いデジタルリテラシーの習得を見込んでいるようです。

キリンDX道場の取り組み詳細は以下です。
コースはレベル別に「白帯」「黒帯」「師範」の3段階※で設定し、まずは「白帯」「黒帯」の2コースでスタートします。各コース、オンラインライブ講座を2~3講座受講の後、認定試験を合格することで完了となります。講義内容は外部デジタルトレンドに合わせて定期的に更新し、受講者にも継続的が「キリンDX道場」を受講できる仕組みを構築することで、デジタルスキルの定着を図ります。
(参考:DX人材育成プログラム「キリンDX道場」を7月から開校

ソフトバンクの「DX本部」の実践的取り組み
「DX with Softbank」というキャッチコピーも非常に有名なソフトバンクですが、DX本部と呼ばれる部署を設置し、社内のDX人材育成に力を注いでいます。

ソフトバンクの事例は本記事にて紹介したOJTの部分をうまく体現した事例となります。

座学の部分に関しても様々なコースが整備されており、ITの基礎知識からデジタルトレンド、プロジェクトマネジメント能力までが習得できるようです。本記事でも紹介している座学と実践の組み合わせ、そしてそれらを可視化するという指標まで開発されており、まさにDX人材育成の先進事例と言えます。

DXの実践は、旧来の事業活動より中長期かつ不確実、そして成果が見えづらい側面がありますが、求められる役割も事業企画・開発・事業運営などフェーズごとに様変わりします。『事業プロデューサー制度』では対象となる人材を明確化したうえで、OFF-JTとOJTを連携させながら、各自のスキルをアセスメント指標で診断しています。」
(参考:ソフトバンクのDX人材育成 ~DX時代の人事の在り方とは~

DIGITIZE YOUR ARMSを掲げる日清食品
日清食品ホールディングスは「DIGITIZE YOUR ARMS(デジタルを武装せよ)」をスローガンとして、全従業員のデジタルスキル向上に取り組んでいます。

日清食品のDXはトップの強いコミットメントでDXを達成した例です。先述のキリンDX道場の例とは異なり、全従業員のデジタルリテラシー向上を目的として、DX人材の育成環境から整えている点が印象的です。

特徴としては既存業務のDX化に関連したノーコードやローコードツールの拡充があります。サイボウズの「kintone」や米マイクロソフトの「Power Platform」といったノーコードやローコードの開発ツールを活用。業務で必要なアプリを内製する体制を整えています。
(参考:日清食品HDがノーコードで書類年4万枚削減、現場自らアプリ内製の勘所

ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー

今回の記事では事例とともに、DX人材の具体的な育成ステップについて解説しました。DXやコンサルティング案件などを探している方、事例を知りたい方は、ぜひfoRProまでご相談ください。

※案件単価は150~400万円、大手取引数100社超。
フリーコンサル案件をお探しの方はご相談下さい。

    新規会員登録(無料)

タイトルとURLをコピーしました