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【DX人材/デジタル人材/IT人材】の違いとは?フェーズ別比較や育成・編成例まで

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DXを推進するための3つのフェーズ

現在、日本においては様々な組織や企業においてDX(デジタルトランスフォーメーション)への取り組みが加速しています。DXを推進するための主なフェーズは3つあると言われています。

1.デジタイゼーション(Digitization)
アナログな情報をデジタルに変革することです。例えば、手紙を電子メールにする、契約書を電子ファイルにする、といった行為を指します。

2.デジタライゼーション(Digitalization)
デジタルに変革した情報を用いて、業務プロセスの効率化を進めることです。例えば、契約書の処理をRPAなどを用いて自動化する、契約書の捺印や取り交わしを電子化する、といった行為を指します。

3.デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation、DX)
IT技術、デジタル技術により、業務プロセスの効率化やプロダクトの高付加価値化を行います。

これらの各フェーズにおいて必要なスキル・観点はそれぞれ微妙に異なっています。例えば、デジタイゼーションにおいては、様々なツールに関する使い方や導入の取り進めを行うスキルが必要不可欠になってきますし、デジタライゼーションにおいては業務を効率よく運用していくための、業務知識が必要不可欠です。

また、デジタルトランスフォーメーションのフェーズにおいては、最新の業界知識やデジタル技術に関する知識が必要不可欠です。加えて、全フェーズにおいてITの知識が全般的に必要であることは間違いありません。

デジタル人材、IT人材、DX人材の比較

DX人材、IT人材、デジタル人材の定義と、どのような違いがあるのか、それぞれ記載していきます。

デジタル化とは
デジタル化とは、情報を電子化することで、DXのフェーズでいうと「デジタイゼーション」に該当します。

『情報を電子化する』を、切符で考えてみます。以前は、切符に印字された行先等の情報を、駅員や車掌が目視確認で改札して電車に乗ることができたのですが、現在は、行先等の情報が磁気やスマートフォンのQRコードという形で電子化されています。このように情報を電子化することを、デジタル化といいます。

デジタル人材の定義
デジタル人材とは最新のデジタル技術や業務知識を駆使して、企業のアナログ情報についてデジタル化を推進する人材、と定義することができます。例えば、個人情報などをデジタル化する際には、個人情報保護法に留意しながら進める必要があります。

デジタル人材には基本的なITの知識も必要です。具体的には、どのような情報が電子化できるか、どのように電子化すれば、様々な機械で扱うことができるか、電子化を進めるうえでどのようなサービスやSaaS、方式があるか、といった事柄について考慮を進める必要があるためです。

IT化とは
IT化とは、デジタル化した情報を活用し、運用することです。切符を例に例えると、電子化した行先等の情報を、自動改札機などの読み取り機に読み込ませ、改札機の開閉を制御するようにする、といったような形です。

IT人材の定義
IT人材とは、組織に適切な情報システムの導入および運用を行う人材を指します。組織がITを活用するにあたり、ITシステム構築のプロジェクト指揮や、プログラミング、テスト、運用時のサービスマネジメント、システム保守といった、ITに関する幅広い専門知識が必要になります。

DXとは
デジタル技術やIT技術を駆使し、業務プロセスの効率化やサービスの高付加価値化をすすめます。切符を例に例えると、電子化した行先や自動改札機の通過した時間等の情報を、集約し、混雑期でない時間帯に自動改札機を通過したユーザーに対して特典を付与するサービスを開始する、電車の料金を混雑する時間帯や利用者が多い路線といったデータをもとにダイナミックに変更する、といった形です。

DX人材の定義
DX人材は、IT技術やデジタル技術に精通しているほかに、事業の将来性やビジネスモデルに精通し、IT技術やデジタル技術を活用してビジネスモデルに変革をもたらすことができる能力を持つ人材です。基本的なIT技術やデジタル技術を知っておくだけでなく、業界知識や業務知識についても深い理解が必要です。

DXとIT化、デジタル化の違いとは?
DXとデジタル化やIT化の違いは、デジタル化やIT化はDXを進めるうえでのあくまで1要素であり、デジタル化、IT化をしただけではDXにならず、デジタルやITの技術を用いて、ユーザー(顧客や、社内のITシステムユーザー)に効率化や付加価値を提供してはじめて、DXが達成できます。

DX人材、IT人材、デジタル人材の育成

DX人材、IT人材、デジタル人材を育成するには、必要とされる人材要件を定義し、企業のバックアップや育成サポートが有効です。

必要な人材の定義
既存の人材のスキルをカウンセリングし、だれに、どのようなスキルがあるか、どのようなスキルがないかを可視化することからスタートします。

例えば、セキュリティ大手のトレンドマイクロ社はスキルアセスメントツールを導入して、各社員のITスキルを可視化し、社員の育成計画や会社として業務を推進する上で足りないスキルがないか、などの人事戦略を立案しています。
(参考:日本の人事部)

スキルを獲得するための会社のバックアップ
ITスキルを身に着けるためには安くない出費が伴います。DXを成し遂げるうえでの会社のあるべき姿から逆算して、必要な人材を定義し、3~5年のロードマップを策定して人事制度を考えることが求められます。

具体的な例を出すと、損害保険大手のSOMPOホールディングスは、全社員にDX関連の研修を用意し、デジタル人材・IT人材の確保や、全社的なITスキルの底上げを行っています。
(参考:日経XTECH

心理的安全性や組織風土も大切
DXを失敗させないためには、小さな失敗を高頻度で積み重ねていきながら全体最適を考える必要があります。そのためには小さな失敗を許容し、チャレンジを促すような企業風土が必要です。

米大手IT企業のGoogleでは、”心理的安全性”を組織の重要なファクターとし、チームのメンバーがチャレンジ精神を発揮できる場を整えることでアウトプットの向上や素晴らしいプロダクトの生産を続けています。このように、DX人材を育成し、維持していくためには組織風土も重要なファクターであると考えられます。
(参考:Google re:Work

IT系案件の際のメンバー編成

IPA(情報処理推進機構)の報告書によると、以下の6つの職種を呼称例として挙げています。それぞれのフェーズにおいて、必要な人材をアサインされ、案件の取り進めが行われます。

DX人材として
・プロダクトマネージャー
DXの実現を主導するリーダー格の人材。部長~役員クラスがアサインされる。

・ビジネスデザイナー
DXの企画・立案・推進・マネジメント等を担う人材。マーケティングやグロースハック領域も担当する。

IT人材として
・テックリード
DXに関するシステムを設計から実装ができる人材。

・エンジニア/プログラマ
DXに関するシステムの構築、運用、保守を行うことができる人材。

・先端技術エンジニア
機械学習、ブロックチェーンなどの先進的な技術を担う人材。

デジタル人材として
・データサイエンティスト
事業・業務に精通し、アナログデータのデータ化を行うほか、データ解析・分析も行うことができる人材。

・UI/UXデザイナー
デジタル事業に関するシステムのユーザー向けデザインを担当する人材。

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